冷暖房に使われるエネルギーの量を減らす為の基準
冷暖房に使われるエネルギーの量を減らす為に、外壁や住宅の窓などの外皮性能を評価する基準が定められています。この基準にはさらに、暖房に使われるエネルギーの量を減らす為の基準と冷房に使われるエネルギーを減らすための基準が定められてます。
外皮平均熱貫流率の基準（UA値）
外皮から暖房の熱が逃げていくことを妨げる性能に対する基準です。外皮とは、屋根、天井、壁、床、開口部など、外気に直接触れる面の全てを表す言葉です。小屋裏が外気に通じていない場合には屋根、小屋裏が外気に通じている場合には天井が外皮です。開口部とは、窓や玄関ドア、勝手口ドア、テラス戸など、外部への出入り口全てを表します。
その外皮を通して家に出入りする熱の量は、外皮平均熱貫流率（UA値）で表されます。特に窓は、外皮の中で最も熱の出入りが多い場所なので、窓の断熱機能も外皮平均熱貫流率を減らす為に大切な要素です。外皮平均熱貫流率が少ないほど、暖房の効率が良くなり、少ないエネルギーで暖かく快適な室温を調えやすくなります。
具体的には、家の中と外の温度差が1℃である場合に、外皮から逃げるすべての熱量を外皮面積で割って算出した数値が外皮平均熱貫流率です。そして基準となる数値は、気候に合わせて区分された地域ごとに定められています。
UA値（外皮平均熱貫流率）＝熱損失量の合計÷外皮面積（㎡）
| 地域区分 | 1・2 | 3 | 4 | 5・6・7 | 8 |
|---|---|---|---|---|---|
| 主なエリア | 北海道 | 青森 岩手 秋田 |
南東北 北関東 信越 |
南関東・東海・北陸 近畿・中国・四国 九州・宮崎・鹿児島 |
沖縄 |
| 建築物省エネ法 （H28省エネ基準） |
0.46 | 0.56 | 0.75 | 0.87 | － |
冷房期の平均日射熱取得率（ηAC値）
夏場に太陽の熱が家の中に侵入することを遮る性能を表します。敷地周辺の環境や家の向いている方角に合わせて、軒や袖壁を設ける、日射遮蔽機能のあるガラス入りの窓を採用するなどの日射遮蔽対策によって冷房期の平均日射熱取得率が変わります。平均日射熱取得率が少ないほど、冷房の効率が上がり、少ないエネルギーで涼しく快適な室温を調えやすくなります。具体的には建物が取得する日射量の合計を外皮面積で割って算出します。
ηAC値＝建物が取得する日射量の合計÷外皮面積（㎡）
秋田・南東北・北関東
信越南関東・東海・北陸
近畿・中国・四国
九州宮崎
鹿児島沖縄建築物省エネ法
（H28省エネ基準）－3.02.82.76.7
南関東・東海・北陸・近畿・中国・四国・九州地域は、同じ地域内に地域区分5に相当する気候の市町村と6に相当する市町村があります。
参考資料 省エネ基準地域区分
設備機器等の一次エネルギー消費量を評価する基準
深い軒の寄棟屋根がシャープ＆モダンなオーク無垢フローリングの平屋
一次エネルギー消費量等級4の基準は、設計一次エネルギー消費量が、基準一次エネルギー消費量の値を上回らないことです。日常生活に欠かせない照明や冷暖房、給湯などにかかるエネルギーは、設備機器によって設計一次エネルギー消費量が変わります。
一次エネルギーとは原油、石炭、天然ガスなどから加工されない状態で供給されるエネルギーです。二次エネルギーは、一次エネルギーから得られる電力や都市ガス、このエネルギーの消費量が最終エネルギー消費です。
最終エネルギー消費は、発電や輸送中のロス、発電・転換部門での自家消費などにより減少する為、日本においては一次エネルギー供給量を逆算し推計する方法が採用されています。
設備機器等の一次エネルギー消費量を評価する基準は、基準一次エネルギー消費量と設計一次エネルギー消費量を比較して判断します。基準一次エネルギー消費量は、冷暖房、換気、照明、給湯、家電に消費されるエネルギー量です。基準一次エネルギー消費量に対して、高効率な設備と、太陽光発電などで得られるエネルギーによって削減できるエネルギー消費量が設計一次エネルギー消費量です。
参考サイト 一次、二次エネルギーと最終エネルギー消費の違いは？
参考資料 国土交通省 建築物エネルギー消費性能基準等に係る概要案について
参考資料 省エネルギー性に関する基準（断熱等性能等級4かつ一次エネルギー消費量基準４以上）の概要
省エネ基準を満たした住宅に対する優遇制度
省エネ住宅の新築時には、補助金や減税制度、贈与税の非課税制度などが利用できるようになっています。
補助金 こどもみらい住宅支援事業
子育て世帯、若者夫婦世帯を対象にした補助金です。一定の省エネ性を備えた住宅は定額60万円の補助金が受けられます。ZEHは定額100万円、長期優良住宅、住宅の省エネルギー基準を上回る認定低炭素建築物・性能向上計画認定住宅は定額80万円の補助金が受けられます。
参考サイト こどもみらい住宅支援事業 注文住宅の新築
補助金 地域型住宅グリーン化事業
木造の省エネルギー基準を上回る低炭素建築物の認定基準を満たしている住宅や、長期優良住宅、ZEHが補助の対象です。補助額は条件によって異なり、70～140万円です。
参考サイト 令和４年度地域型住宅グリーン化事業 グループ募集の開始について
補助金 ネット・ゼロ・エネルギーハウス支援事業の概要
ZEHやZEHを上回る省エネ性と、高効率設備機器を備えた住宅が補助の対象です。ZEHの種類によって定額55万円、100万円、112万円と補助額が変わります。
参考資料 戸建住宅ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）化等支援事業
関連コラム ZEHで新築するメリットと申請できる補助金
所得税控除の優遇
低炭素住宅・長期優良住宅の住宅ローン減税 最大減税額500万円
低炭素住宅、又は長期優良住宅を新築、または購入する際に住宅ローンを利用した場合、所得税控除の優遇が受けられます。
低炭素住宅・長期優良住宅の投資型減税 最大減税額65万円
低炭素住宅、又は長期優良住宅を自己資金で新築、または購入する場合、所得税控除の優遇が受けられます。
登録免許税の軽減
低炭素住宅、又は長期優良住宅を新築、または購入する際に登録免許税の軽減が受けられます。
低炭素住宅の登録免許税の税率軽減 所有権保存登記の場合 税率0.4％→0.1％
長期優良住宅の登録免許税の税率軽減 所有権保存登記の場合 税率0.4％→0.1％
固定資産税の軽減
長期優良住宅を新築、または購入する際に登録免許税の軽減が受けられます。
長期優良住宅の固定資産税の軽減 税額1/2×5年間
不動産取得税の軽減
長期優良住宅を新築、または購入する際に不動産取得税の軽減が受けられます。
長期優良住宅の不動産取得税の軽減 最大39万円
住宅取得等資金贈与の非課税の特例
省エネ住宅を新築、または購入する際に、親や祖父母からの資金贈与を受ける場合に、贈与税が最大1,000万円まで非課税になります。（2023年12月31日まで）
参考サイト 国税庁 No.4508 直系尊属から住宅取得等資金の贈与を受けた場合の非課税
フラット35Sの金利優遇制度
一定の省エネ性能を備えた新築を新築、または購入する際には、住宅金融支援機構・フラット35Sの金利優遇が受けられます。最大10年間、年0.25％金利引き下げ
参考サイト 住宅金融支援機構・フラット35S
省エネ住宅は省エネ性の低い住宅より、新築時に費用がかかりますが、ZEHや認定住宅ほど高額な費用をかけずに実現できる住宅です。暮らし始めてからのランニングコストや、補助金、税の優遇制度などを家づくり予算と照らし合わせて、どの程度の省エネ性能を備えるべきか考えていくことが大切です。
関連コラム 注文住宅の予算オーバーがおきる原因と対処する為のポイント
予算内で納得のいく家を建てたいとお考えでしたらエイ・ワンにご相談ください。
かすみがうら市の平屋｜家族で暮らすナチュラルテイスト住宅
A-1グループ（A-1home）は無垢材を内装に使ったログハウス風住宅など、低価格で暮らしやすいシンプルな住宅を建築する会社です。
低価格ではありますが、建築基準法で定められた耐震性以上の耐震性、家を劣化させない工法による高い耐久性、複層ガラスの窓や断熱材による高い断熱性を備えた長期優良住宅に対応することも可能な性能の住宅です。
長く住まえる家、快適な暮らしができる家は、住宅性能の高い家です。加えて、無垢材の内装の家は、天然の木材が持つ特性によって、家族の健康を守り、心を癒す住宅です。
A-1グループ（A-1home）は、施主様のライフスタイルや人生観に合わせた住宅の在り方を常に考え、お客様にとって最適な解決策をご提案する暮らしやすい家の創り手です。
”全ては笑顔の為に”
これは、当社が常に心掛け、実践している家づくりのテーマです。
A-1グループ（A-1home）では、これまでに培ったノウハウと、数多く施主様の問題解決を行ってきた豊富な実績を基に、施主様の希望を叶える無垢材を使った家のプランを設計し、ご提案いたします。
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当社のスタッフが全力で、お客様の家づくりに寄り添います。
